信仰の違いで離婚できるか？

　協議による離婚（民法763条）の場合を除き、離婚するには、法定の離婚原因が必要です。
　すなわち、

1. 配偶者に不貞な行為があったとき
2. 配偶者から悪意で遺棄されたとき
3. 配偶者の生死が3年以上明らかでないとき
4. 配偶者が強度の精神病にかかり、回復の見込がないとき
5. その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき

のいずれかに該当する必要があります。

　信仰の違いによる離婚の場合、5. の要件をみたしているかが問題となりますが、過去の裁判例では、「毎日長時間にわたって線香を焚いて御経をあげ、夫がその時間を短くするように頼んでも聞き入れず、夕方からは説法、勧誘のためにほとんど毎晩外出し、あまつさえ夫の取引先にも強引に勧誘し、食事を一緒にしないなどの妻の行為は、節度を超えたもので、夫にこれを我慢するよう要求するのは相当でない」として、婚姻関係の破綻を認め、夫からの離婚請求を認めたものがあります。

　以上のように、信仰に基づく行動が節度を越えたものと認められる場合には離婚原因となりえますが、信仰の違いが常に離婚原因となるわけではありません。そこで、家庭裁判所に夫婦関係円満調整の調停を申し立ててはいかがでしょうか。第三者である調停委員会が双方の主張を聞いた上で、職権で必要な事実の調査などを行い、夫婦関係が円満にいくように解決方法を話し合いますので、夫婦だけで話をするよりはお互い冷静に話し合えると思われます。この手続には、900円1,200円分の収入印紙と連絡用の郵便切手が必要です。